ストーリー

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地球環境に急激な変化を与えてきた温暖化問題。 21世紀に入り、国際社会はあらゆる努力を講じながらも、その進行を抑制することが出来ず、年をおうごとに海面上昇は深刻化していった。 やがて有効な対策を見出せないまま、海岸に近い人口集積地からは大量の難民が発生してしまう。 強まる危機感の中、先進国を中心に壮大な建築計画が実施される。 それは、都市機能を決して沈まない場所に移行するべく、海面から遠く離れた高層構造体の上に新たな世界“上層都市”を築くことであった。 しかし、かつての都市を封印するように建設され始めた“上層都市”建設は、水没し続ける地域とそこに住むしかない貧困層を見捨てることにつながった。 人類は上層と下層に住む者とに二分されたのだ。 日本もその例外ではなく、階層の二極化は社会不安と治安の悪化を招くことになった。 その一方で、上層都市建設で需要が増大したロボット産業は隆盛を極め、情報通信や自動車を超える世界の基幹産業へと成長していた。 大量生産される多種多様なロボットは、人々の日常のあらゆる分野に浸透し、軍事用ロボットの開発競争も加速する。 やがて人間そっくりの「人近似ロボット」が開発され、こうしたロボットによる潜入工作や後方撹乱戦術が発達すると、テロ組織や犯罪組織にも技術が拡散し、大量の犠牲者が出る事件が多発するようになった。 これを危惧する世論を背景に、国連の場でも「ロボット技術規制」が論議され始める。 ジュネーブで国際会議が開かれ、世界150カ国が戦争に使用する軍事用ロボットの数量削減、使用目的の限定、そして爆弾テロなどで使用される人間と判別が難しい「人近似ロボット」を禁止した「ニュー・ジュネーブ条約」(正式名・軍事ロボット制限及び高次機能を有する人近似ロボット禁止条約)が調印された。 この条約の21条は、特に「ジュネーブ・コード」と呼ばれ、「人近似ロボット」に関しては、姿形を人間に似せることを禁止するだけでなく、人間の精神を尊重するためということで「精神的高次機能を有する人工知能」研究開発の禁止も盛り込まれ、新世界の新たな倫理を作り出すこととなる。 技術大国を自負する日本のロボット開発会社も世界市場を席巻するが、そのリーディングカンパニーであるAMADA社が、アメリカのベルゲン社を相手取った先端ロボット技術に関する国際特許の法廷闘争に敗れると、シェア争いのトップから転落してしまう。 2080年。AMADA社を擁する日本のロボット産業はアメリカに敗れ、世界“第二位”のシェアに甘んじているのであった。

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